訪問看護の腰痛予防対策｜リハビタブルが参加する日本理学療法士協会「腰痛予防宣言」と職場改革

こんにちは　角田です！
今回は、業務上発生しやすい「腰痛」についてのお話です。
訪問看護師やリハビリスタッフの腰痛は、個人の問題ではなく職場全体の課題です。

本記事では、日本理学療法士協会の「腰痛予防宣言」に基づき、医療＆介護の職場で明日からできる対策と、組織として取り組むべき環境改善策を解説します。

1. 訪問看護の現場で深刻化する看護師・リハビリスタッフの腰痛問題

訪問看護の現場では、多くの看護師や理学療法士・作業療法士などのリハビリ専門職が、利用者様の生活を支える重要な役割を担っています。しかしその一方で、スタッフの身体的負担、特に腰痛の問題が深刻化しています。厚生労働省の調査によると、業務上の疾病のうち腰痛が約6割を占めており、特に訪問看護が含まれる保健衛生業ではその割合が8割にものぼるというデータもあります。これは、スタッフ個人の健康問題にとどまらず、事業所の運営やサービスの質にも影響を及ぼす喫緊の課題です。

1.1 なぜ訪問看護の仕事は腰痛になりやすいのか

訪問看護の業務には、腰に負担がかかりやすい要因が数多く潜んでいます。病院とは異なり、利用者様のご自宅という限られた環境の中で、多様なケアを提供する必要があるためです。主な要因を以下に示します。

1.2 腰痛がもたらす離職リスクと働き方改革の必要性

腰痛は、スタッフの仕事へのモチベーション低下や休職につながるだけでなく、最悪の場合、離職という選択を迫られる大きな要因となります。 経験豊富なスタッフの離職は、事業所にとって計り知れない損失です。残されたスタッフの業務負担が増加し、サービスの質の低下を招くという悪循環に陥る可能性も少なくありません。このような事態を避けるためにも、腰痛予防は単なる福利厚生ではなく、人材確保と事業継続のための重要な「働き方改革」の一環として捉える必要があります。厚生労働省も「職場における腰痛予防対策指針」を改訂し、介護・看護作業における対策の重要性を説いており、社会全体で取り組むべき課題となっています。

2. 業界全体で取り組む「日本理学療法士協会 腰痛予防宣言」とは

訪問看護の現場で働くスタッフにとって、腰痛は避けて通れない深刻な問題です。この課題に対し、業界全体で対策を推進する動きが活発化しています。その中心的な役割を担っているのが、公益社団法人日本理学療法士協会が厚生労働省の後援を受けて実施する「職場における腰痛予防宣言！」です。

2.1 腰痛予防宣言の目的と概要

「職場における腰痛予防宣言！」は、理学療法士が主体となり、自らが所属する医療機関や介護施設内で腰痛予防の取り組みを実践し、その輪を全国に広げていくことを目的としたキャンペーン事業です。 理学療法士が専門性を発揮し、腰痛予防に関する講習会の開催や、職場に潜むリスクの評価、そして具体的な改善策の提案を行うことを協会が支援する形で進められます。 これにより、施設全体の腰痛予防に対する意識を高め、労働安全衛生水準の向上に貢献することを目指しています。

2.2 リハビタブルが腰痛予防宣言に参加した背景

私たち訪問看護ステーション「リハビタブル」は、スタッフ一人ひとりが心身ともに健康で、安心して長く働き続けられる職場環境こそが、質の高いサービス提供の基盤であると考えています。そこで、この深刻な腰痛問題に組織全体で立ち向かうため、公益社団法人日本理学療法士協会が推進する「職場における腰痛予防宣言」に参加しました。 この宣言への参加を通じて、腰痛に関する正しい知識の習得と予防策の実践を全社的に進め、スタッフの健康を守り、安全で働きやすい職場を実現することを目指しています。

2.3 宣言が目指す安全で働きやすい職場づくり

この宣言は、単にポスターを掲示するだけの形式的なものではなく、具体的な行動計画（ミッション）が設定されているのが大きな特徴です。参加施設は段階的にミッションをクリアすることで、腰痛予防対策を着実に職場に根付かせていくことができます。取り組みの達成度に応じて認定証が発行され、モチベーションを維持しながら職場環境改善を進められる仕組みになっています。

具体的な取り組みは、以下のステップで構成されています。

このように段階的な目標を設定することで、各施設の状況に合わせて無理なく取り組みを開始でき、最終的には地域全体の労働安全衛生に貢献する「Champion Stage」へとステップアップしていくことが期待されています。詳細な情報や参加方法については、日本理学療法士協会の公式サイトで確認することができます。

3. 【明日から実践】訪問看護スタッフができる腰痛予防対策

訪問看護の現場では、日々利用者様の生活に寄り添ったケアが求められます。しかし、その一方で、スタッフ自身の身体、特に腰への負担は決して少なくありません。ここでは、日々の業務の中で意識し、実践できる具体的な腰痛予防対策をご紹介します。大切なのは、特別なことと捉えず、毎日のケアの中に自然な形で組み込んでいくことです。

3.1 負担を軽減するボディメカニクスの基本

ボディメカニクスとは、身体の骨格や筋肉の動きに関する力学的な関係を活用し、腰への負担を最小限に抑え、安全かつ効率的なケアを提供するための基本技術です。 訪問看護の現場は、必ずしも設備が整っているわけではありません。だからこそ、このボディメカニクスの知識が、自分自身の身体を守るための強力な武器となります。

ケアを行う際は、以下の8つの原則を常に意識することが重要です。

これらの原則は、厚生労働省が示す「職場における腰痛予防対策指針」でもその重要性が説かれており、日々のケアに取り入れることで腰痛リスクを大幅に軽減することが期待できます。

3.2 訪問の合間にできる簡単ストレッチと筋力トレーニング

長時間同じ姿勢での運転やデスクワーク、中腰でのケアなど、訪問看護の業務は特定の筋肉に負担が集中しがちです。 筋肉の緊張を放置すると、血行不良を引き起こし、腰痛の大きな原因となります。日々のセルフケアを習慣化することが、長期的な腰痛予防に繋がりますので、訪問の合間や自宅での隙間時間を有効に活用しましょう。

3.2.1 腰・お尻周りのストレッチ

長時間座っていることが多い訪問看護スタッフにとって、特に硬くなりやすいのが腰やお尻周りの筋肉です。定期的にほぐすことで、腰への負担を和らげることができます。

• 猫のポーズストレッチ: 四つん這いになり、息を吐きながら背中を丸め、吸いながらゆっくり反らせる動作を繰り返します。背骨全体の柔軟性を高めます。
• お尻のストレッチ: 椅子に座った状態で片方の足首を反対側の膝の上に乗せ、背筋を伸ばしたまま上体を前に倒します。お尻の筋肉が心地よく伸びるのを感じましょう。

3.2.2 肩・首周りのストレッチ

肩や首の凝りは、血流を悪化させ、腰痛にも影響を与えることがあります。運転の合間などにこまめに行いましょう。

• 体側ストレッチ: 立った状態または座った状態で片手を上げ、身体を真横に倒します。体側の筋肉を伸ばすことで、腰周りの緊張緩和にも繋がります。
• 肩甲骨回し: 肘を曲げて指先を肩につけ、肘で大きな円を描くように前回し・後ろ回しをそれぞれ行います。

3.2.3 体幹を安定させるトレーニング

腰痛予防には、身体を支える天然のコルセットである体幹の筋肉（特に腹筋）を鍛えることが非常に効果的です。

• ドローイン: 仰向けに寝て膝を立て、息をゆっくり吐きながらお腹をへこませます。へこませた状態を数秒キープし、これを繰り返します。腹圧を高め、腰椎を安定させます。
• プランク: うつ伏せの状態から肘とつま先で身体を支え、頭からかかとまでが一直線になるように姿勢を保ちます。

これらのストレッチやトレーニングは、理学療法士も推奨しており、無理のない範囲で毎日続けることが大切です。 痛みを感じる場合は無理をせず、専門医に相談するようにしてください。

4. 経営者・管理者が取り組むべき職場の腰痛対策と環境改善

スタッフ一人ひとりの腰痛予防対策はもちろん重要ですが、個人の努力だけに頼るには限界があります。安全で働きやすい職場環境を整備することは、経営者・管理者に課せられた重要な責務です。ここでは、事業所全体で取り組むべき具体的な環境改善と制度構築について解説します。

4.1 ノーリフティングケアの導入と福祉用具の活用

ノーリフティングケアとは、「持ち上げない、抱え上げない看護・介護」を基本とし、リフトやスライディングボードなどの福祉用具を積極的に活用して、介助者の身体的負担を軽減するケア技術です。スタッフの腰痛を予防するだけでなく、利用者様にとっても安全で安楽な移乗が可能になるという大きなメリットがあります。

訪問業務では導入が難しい部分がありますが、福祉用具には以下のようなものがあります。

また、高知県が推進する「高知家まるごとノーリフティング」の取り組みのように、地域全体で腰痛予防に取り組む事例も参考になります。

4.2 腰痛予防に関する研修制度の構築と運用

福祉用具を導入しても、その正しい知識や技術がスタッフに浸透しなければ効果は半減してしまいます。定期的な研修の機会を設け、事業所全体で腰痛予防への意識と技術を高めることが不可欠です。

研修制度を構築する際は、以下の点を考慮すると良いでしょう。

• 新人研修での徹底：入職時にボディメカニクスの基本や福祉用具の正しい使用方法を習得させます。
• 定期的なフォローアップ研修：全スタッフを対象に、年1〜2回の研修を実施し、知識のアップデートと技術の確認を行います。外部講師を招いたり、理学療法士が中心となって企画したりするのも効果的です。
• 伝達講習の実施：研修参加者が講師役となり、他のスタッフに内容を共有する仕組みを作ることで、知識の定着を図ります。

日本理学療法士協会が実施している「職場における腰痛予防宣言」のようなキャンペーンに参加し、提供されている教材や動画コンテンツを研修に活用することも、質の高い研修を手軽に実現するための一助となります。

4.3 スタッフの負担を考慮した業務スケジュールの最適化

日々の業務スケジュールも、スタッフの身体的負担に大きく影響します。経営者・管理者は、特定のスタッフに負担が偏らないよう、公平で効率的な人員配置とスケジュール管理を徹底する必要があります。

具体的な取り組みとしては、以下のようなものが挙げられます。

• 介助量の平準化：移乗介助など身体的負担の大きいケアが特定のスタッフに連続しないよう、訪問スケジュールを調整します。
• 移動負担の軽減：訪問ルートを最適化し、移動時間を短縮します。また、必要に応じて自動車や電動アシスト付き自転車の導入を検討します。
• 複数人での訪問体制：利用者の身体状況や住環境に応じて、二人体制での訪問を積極的に取り入れます。
• ICTツールの活用：スマートフォンやタブレット端末で記録や情報共有ができるシステムを導入し、書類作成などの間接業務を効率化することで、休憩時間を確保しやすくします。

定期的にスタッフと面談を行い、現場の負担状況や課題をヒアリングすることも重要です。スタッフの声に耳を傾け、継続的に業務改善に取り組む姿勢が、腰痛予防と離職率の低下につながり、結果として質の高いサービスの提供と安定した事業所運営を実現します。

5. まとめ

訪問看護スタッフの腰痛予防は、個人の努力だけでなく、組織的な環境改善が不可欠です。日本理学療法士協会の「腰痛予防宣言」などを通じ、スタッフと経営者が連携して対策を講じることが、安全で働きやすい職場づくりと質の高いケア提供に繋がります。

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